実践経営学会（新着情報）

第５２回全国大会自由論題の申し込み期日延長のお知らせ（2009．5.28）

第５２回全国大会自由論題の申し込み期日を６月８日１７時まで延長します。

発表を希望される方は、「第５２回全国大会自由論題報告者募集のお知らせ」

に掲載の募集要領にしたがって、お申し込みください。

 

第５２回全国大会実行委員会 

第52回全国大会の自由論題報告者の募集のお知らせ

実践経営学会第５２回全国大会での自由論題報告者を添付の書類の要領で募集いたします。

多くの方々のご応募をお待ちしております。なお、院生の方も、積極的にご参加くだされば幸いです。

詳細は、添付PDFファイルをご参照ください。

５２回全国大会自由論題報告者募集をダウンロード

第５２回全国大会実行委員会事務局長　三森敏正（石巻専修大学）

2009年度第1回関東支部会開催のご案内

 

関東支部会＜第１回＞

実践経営学会　2009年度第1回関東支部会開催のご案内

関東支部長　金子義幸（関東学院大学）

下記の要領にて開催いたしますので、ご案内申し上げます。

記

［日　　時］2009年5月30日（土）13：00～17：00

［場　　所］ハリウッド大学院大学

           （東京都港区六本木6-4-1　六本木ヒルズ ハリウッドプラザ10Ｆ

            03-3403-3403）

［特別講演］「世界同時金融危機と中国経済」

　　　　　　　　　工学院大学孔子学院学院長　西園寺一晃氏

［研究報告］「韓国における会計制度の改革と企業経営に及ぼす影響について」

　　　　　　　　　東西大学校経営学部　（韓国・釜山）副教授

　　　　　　　　　　　　　李　善　香　復　　（関東支部会からの招請）

［アクセス］東京メトロ　　日比谷線｢六本木駅」　1C出口直結 

                       千代田線｢乃木坂駅」　5番出口徒歩6分

                       南北線「麻布十番駅」　4番出口徒歩8分

           都営地下鉄　　大江戸線｢六本木駅｣　3番出口徒歩3分 

［マップ］　http://www.hollywood.ac.jp/mba/access/index.html

［参加費］　1,000円

［申込先］　関東支部会事務局長　平野賢哉（埼玉学園大学）

            333-0831 川口市木曽呂1510

 TEL&FAX  048-294-1448

 e-mail       [email protected]

＊今回は「実践経営学会・日中韓を考える会」（会長：乃村晃　元・金沢星稜大学教授）との共催で行います。全国どこからでも参加できます。

＊会場設営の関係上、出席を予定される会員は上記の連絡先まで、メールその他でお知らせください。

＊なお時期が迫っている関係上、「実践経営学会会報（2009年4月）」および本案内をもって「開催通知」に替えますのでご了承ください。

以上

実践経営学会東北支部会（第７回）のご案内

実践経営学会　会員各位

                                                    実践経営学会

                                                      支部長　吉田　信一

実践経営学会・東北支部会のご案内

拝啓　時下、ますますご清祥の事とお喜び申し上げます。平素は格別のご高配を賜りまして、厚く御礼を申し上げます。

　本日は、実践経営学会・東北支部会のご案内を差し上げたく存じます。どうかよろしくお願い申し上げます。

　ご多用の時期とは拝察致しますが、ご参加を賜りますようお願い申し上げます。

　　詳細が決まりましたので再度ご連絡させていただきました。

　まずは、支部会開催のご案内まで。

敬具

記

実践経営学会・東北支部会

日　時：平成2１年6月6日（土）　午後２時から午後５時まで

場　所：宮城大学　大和キャンパス　本部棟４階　４１１講義室

     　〒981-3298 宮城県黒川郡大和町学苑1番

　発表１：「敵対的企業買収における防衛策の適法性」

　　　　　　石巻専修大学　三森　敏正

 

発表２：「ポストＭ＆Ａにおける組織間関係の戦略的マネジメント

          －Ｍ＆Ａの成功要因と組織統合の検討－」

          青森中央学院大学　大野　和巳

　発表３：「ワークライフ・バランスとしてのワークシェアリングへの期待と課題

　　　　　　－ワークシェアリングの考え方と日本的な展開－」　　　　

          ハリウッド大学院大学　村上　良三

発表４：「経営労務におけるものづくり精神の重要性について」

　　　　　日本大学　平野文彦

設備等：マイク・ＰＣ・プロジェクタ常設、パワポ対応可能

大学へのアクセスは、http://www.myu.ac.jp/guide/gu06.html　を参考にお願い致します。

仙台駅から地下鉄で泉中央駅まで15分。駅からバスで大学まで20分。

但し、バスの便はそう多くなく、時間帯的に１時間に３本程度です。

（タクシーだと2000-3000円の距離です。）。

駐車場に関しては十分に用意されていますので、車での来校は問題ありません。 

なお、ご参加の有無もご連絡いただきたくお願いいたします。

ご不明の点がございましたなら、以下のところまでお願い申し上げます。

支部事務局：仙台白百合女子大学・浅野浩子 981-3107仙台市泉区本田町６－１

            メールアドレス：asano@senndai-shirayuri.ac.jp　　　　以　上

第41期 実践経営学会学会賞の募集要項

学会員を対象として第41期実践経営学会学会賞、名東賞、学術研究奨励賞を次の要領にて募集します。

                           

１．対象作品

             

平成20（2008）年4月1日から平成21（2009）年3月31日までに発刊（初版本に限る）または発表された著書または論文のうち、本募集要項に基づいて提出されたもの。

             

なお、同期間中に発刊された学会機関誌に掲載された論文は、本募集要項に基づいて提出されたものとみなします。

             

①学会賞

             

　　　企業・産業に関する理論研究の発展に寄与する優秀な著書または論文

             

②名東賞

             

　　　企業・産業に関する実証・実践研究の発展に寄与する優秀な著書または論文

             

③学術研究奨励賞

             

　　　企業・産業に関する実態調査の発展に寄与する優秀な著書または論文
             

             

２．応募要領
             

             

当該著書3冊に、著者名・著書名（論文の場合にはその抜刷またはコピ－3部に執筆者名及び掲載誌名）、発行所名等を明記した書面を添付

             

　なお、応募された作品は、返却しませんのでご留意ください。
             

             

３．締め切り

             

　平成21（2009）年4月30日　必着
             

             

４．選　　考

             

　学会賞審査委員会
             

             

５．発表及び表彰

             

　会報等に掲載するほか、第52回全国大会（会員総会）の席上で賞状及び記念品等を贈呈
             

             

６．送付先及び問い合わせ先（学会本部幹事組織 学会賞担当）

             

〒101-0065  TEL：090-7209-5839

             

東京都千代田区西神田2-2-10  FAX：0568-52-1505

             

大原大学院大学会計研究科　学会賞担当幹事:茶山敏治

             

  E-mail：ｔ_[email protected]

第42期会費納入のお願い

　第42期（2009年4月～2010年3月）の会費納入の通知を6月頃に予定しております。通知が届きましたら、可及的速やかに納入をお願い致します。学会活動は会員の会費によって支えられておりますので、全国大会および各地域支部会における報告資格は「年会費を納入済みの会員」としております。ご留意ください。

学会本部に本部幹事（組織）の発足

　学会の日常的な会計、庶務等の事務を除いた本部機能（対外関係、企画、会報・学会誌等の発行など）を遂行するため、学会本部（日本大学経済学部内）に企画作業グループとしての「本部幹事（組織）」を立ち上げました。会長が会員の中から以下の方々に依嘱し、すでに活動しています。

　島田裕司（日本大学大学院生、社会保険労務士）、竹内進（目白大学）、茶山敏治（大原大学院大学）、平野賢哉（埼玉学園大学）、村井淳（日本大学大学院生）の5名です。よろしくお願い致します。

本部事務局の異動のお知らせ

　現事務局・山北晴雄の大学異動に伴い、学会本部事務局は現行の大原大学院大学山北晴雄研究室内から、以下に変更となりましたのでよろしくお願いいたします。

　〒487‐8501　愛知県春日井市松本町1200番地

　中部大学経営情報学部経営情報学科　山北晴雄研究室内

　TEL：090‐7209‐5839　FAX：0568‐52‐1505

　E‐mail：[email protected]

第34回実践経営学会中部支部研究発表会のご案内

　　　　　　　　　　　　　　　　                            　　2008年12月12日

会員各位
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　実践経営学会中部支部
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　支部長　　大島 俊一
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　事務局　　向日 恒喜

　　　　　第34回実践経営学会中部支部研究発表会のご案内

拝啓　
いよいよ本格的な寒さとなりましたが、皆様方にはますますご健勝のことと存じます。

さて、下記の要領にて第34回実践経営学会中部支部研究発表会を開催いたしますので、
ご出席くださいますようご案内申し上げます。　　　　　　　　　　　　　　　　　敬具

　　　　　　　　　　　　　　　　　　記

１．日　時　　2009年1月24日（土）　　14時より

２．場　所　　中京大学名古屋キャンパス会議棟（15号館）2階　中会議室
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（裏面の地図をご参照ください）

３．報告者および論題　（一人あたり報告40分・質問20分程度を予定）

顧　丹丹　氏  （中京大学）
「転換期における中国企業のコーポレート・ガバナンス」

大島　俊一 氏　（中部大学）
「物流効率化とネットワーク化」

なお、次回研究発表会は2009年の6月頃を予定しております。
発表を希望される方は下記の照会先にご連絡をお願いいたします。
日程は発表希望者と相談させていただきます。

[本件の照会先]
中京大学経営学部　向日恒喜(むかひつねき)研究室
〒466-8666　名古屋市昭和区八事本町101-2　　　　
Tel ：    052-835-7111（代表）
　　　 052-835-7568（直通）　
Fax ：    052-835-7197（学事センター気付）
e-mail：[email protected]

日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内

 

 

                   

平成20年12月

お　知　ら　せ

実践経営学会会員各位

実践経営学会事務局   　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山北　晴雄

日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内

当学会が加盟している日本経済学会連合から、平成21年度事業の一環として下記の活動に関する補助制度の案内が来ております。興味のある会員の方は、学会事務局の山北宛にご連絡ください。関係書類を送付いたします（実際に申し込む場合には、学会事務局を通して行うことになります）。

記

1.補助対象の制度                   1）         外国学者招聘滞日補助                   ・         学会として平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に外国人学者を招聘する場合の滞在費用の補助                   ・         １件につき10～15万円                   2)         国際会議派遣補助                   ・         平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に開催される海外での国際会議出席のための往復渡航、宿泊のための補助。なお、派遣先の国際会議は申請学会が公認したものであること、及び申請学会よりの被派遣者が同会議で報告者または討論者であること。                   ・         開催地に応じて15万円～40万円までの6段階                   3)         学会会合費補助                   ・         学際的な研究促進を目的として、加盟学会の中で共催または合同開催、外部の専門家に講演を依頼するなど、学際的研究に関連する諸活動を行うに要した会合費の補助。                   ・         一つの会合に対して一回５万円を限度。         2．申込みの期間（上記①～③とも同じ）                   ・第一次募集締切日　平成21年2月末日      ・第二次募集締切日　平成21年6月20日                             3．採択等について                   いずれも日本経済学会連合の理事会による審査となります。